問58／第4回（令和3年）／公認心理師

　治療と仕事の両立支援について、適切なものを2つ選べ。

　 　　

	1	仕事の繁忙などが理由となる場合には、就業上の措置や配慮は不要である。

	2	労働者の個別の特性よりも、疾病の特性に応じた配慮を行う体制を整える。

	3	事業場における基本方針や具体的な対応方法などは、全ての労働者に周知する。

	4	労働者本人からの支援を求める申出がなされたことを端緒に取り組むことを基本とする。

	5	労働者が通常勤務に復帰した後に同じ疾病が再発した場合には、両立支援の対象から除外する。